問65
頻出度★★★
電子商取引におけるディジタル署名で実現できることはどれか。
平成22年度 春期 ITパスポート試験 問65
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 65
不正解ア
第三者が機密ファイルにアクセスするのを防ぐのは、アクセス権の設定 (アクセス制御) やファイルの暗号化が担う機能である。ディジタル署名はデータに署名を付けるだけで、データそのものを読めなくしたり閲覧を禁止したりはしないので、不正アクセスの防止はできない。
不正解イ
ウイルスに感染していないかを調べるのはウイルス対策ソフト (マルウェア検査) の役目である。ディジタル署名で分かるのは「署名された時点から中身が変わっていないこと」だけなので、署名する前から既にウイルスが混入していれば、署名検証は正常に成功してしまう。安全なファイルであることの保証にはならない。
不正解ウ
盗聴による内容の漏えいを防ぐのは、通信内容を第三者に読めなくする暗号化 (SSL/TLS など) の機能で、これは機密性に関わる対策である。ディジタル署名は元のデータを平文のまま送ることも可能で、内容を隠す仕組みではない。署名を付けても盗聴者は取引内容を読めてしまう。
- エ
正解 正解は エ。ディジタル署名は、送信者が自分だけがもつ秘密鍵で署名データを作り、受信者が対応する公開鍵で検証する公開鍵暗号の応用技術である。検証が成功するということは、その公開鍵と対になる秘密鍵の持ち主 (=正当な取引相手) が署名したことを意味するので、取引相手が本人であることを証明できる。同時に、署名は元データのハッシュ値をもとに作られるため、通信途中で取引内容が 1 文字でも書き換えられるとハッシュ値が変わり検証に失敗する。つまり改ざんされていないこと (完全性) も確認できる。この「本人確認 (認証)」と「改ざん検知 (完全性)」の二つを同時に実現するのがディジタル署名の役割であり、電子商取引では注文や契約が本物であることを担保する目的で使われる。さらに、秘密鍵は本人しか持たないため、後から「自分は注文していない」と言い逃れできない否認防止 (否認拒否) の効果も得られる。
ここがポイント
- ディジタル署名が実現するのは「認証 (取引相手が本人であることの証明)」「完全性 (改ざんされていないことの確認)」、およびその結果としての「否認防止」。機密性 (盗み見の防止) は実現できない、という切り分けが最大の考点。
- 情報セキュリティの三要素 (機密性・完全性・可用性) と対策技術の対応を押さえる。機密性 → 暗号化・アクセス制御、完全性 → ディジタル署名・ハッシュ値、ウイルス対策 → ウイルス対策ソフト、と選択肢を機能別に振り分けられれば解ける。
用語