電子メールの安全性や信頼性に関する記述のうち, 適切なものはどれか。
平成23年度 秋期 ITパスポート試験 問75
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
問 75
不正解ア
誤り。暗号化しない電子メールの本文や添付ファイルは、そのままの内容 (平文) でネットワーク上を流れる。しかもメールは送信者から受信者へ直接届くのではなく、途中で複数のメールサーバを経由して蓄積・転送される。そのため、通信経路上で盗聴されたり、経由するサーバの管理者や、サーバに侵入した攻撃者に中身を読まれたりする可能性がある。よく引き合いに出される例えのとおり、暗号化しないメールは封書ではなくはがきに近い。内容の機密性を守るには、S/MIME や PGP による本文の暗号化、添付ファイル自体の暗号化 (パスワード付き ZIP など)、あるいは SMTP over TLS などによる通信経路の暗号化といった、明示的な対策を講じる必要がある。
- イ
正解 正解はイ。電子メールの送受信に使われる SMTP は、インターネット黎明期に相互に信頼できる利用者どうしを前提として設計されたプロトコルであり、送信者が本人であることを確かめる仕組みを標準では備えていない。受信者のメールソフトに表示される差出人欄 (From ヘッダ) は、メール本文と同じく送信側が自由に記述できるただの文字列にすぎず、送信に使った回線やメールアカウントと一致している必要すらない。そのため、第三者が知人や取引先、実在する企業のアドレスを差出人欄に書き込んで送りつける、いわゆる「なりすまし」が技術的に容易に成立する。実際、標的型攻撃メールやフィッシングメール、ばらまき型のマルウェアメールは、受信者が知っている相手のアドレスを詐称して警戒を解かせる手口を常用する。したがって、差出人欄に知人のアドレスが表示されていても、それは本人が送ったことの証明にはならず、選択肢イの記述は適切である。逆に言えば、差出人が本当に本人かどうかを確かめるには、送信者が電子署名 (デジタル署名) を付けた S/MIME や PGP を用い、受信側が署名を検証する、あるいは SPF・DKIM・DMARC といった送信ドメイン認証によって送信元ドメインの正当性を確認するといった、SMTP に追加する形の対策が必要になる。不審な点があれば電話など別の手段で本人に確認する、心当たりのない添付ファイルやリンクは開かない、という運用面の心構えも重要である。
不正解ウ
誤り。電子メールの配送はベストエフォート型であり、送信すれば必ず届くことは保証されない。宛先アドレスの誤記や既に廃止されたアドレス、受信側メールボックスの容量超過、添付ファイルのサイズ制限超過、経路上のサーバやネットワークの障害、受信側の迷惑メールフィルタによる隔離・破棄など、届かない要因は数多くある。宛先不明などの場合はエラーメール (バウンスメール) が返ることが多いが、それすら返らずに失われることもある。確実に伝えたい重要な連絡では、開封確認や別手段での到達確認を併用するといった運用上の補完が求められる。
不正解エ
誤り。電子メールは暗号化も改ざん検知の仕組みも標準では備えておらず、経由するサーバや通信経路を掌握した攻撃者は、本文の書換えや添付ファイルの差替え (たとえば添付をマルウェアに置き換える、振込先口座番号を書き換える) を行える。すなわち完全性 (インテグリティ) は保証されていない。内容が途中で改ざんされていないことを確認するには、送信者が電子署名を付与し、受信者が署名とハッシュ値を検証する S/MIME や PGP などの仕組みを用いる必要がある。電子署名は改ざんの検知と送信者の本人確認を同時に実現する手段であり、この選択肢の前提が成り立たないことの裏返しでもある。
- 電子メールの本質的な弱点 — SMTP は本人認証・暗号化・改ざん検知・到達保証のいずれも標準では備えていない。したがって、平文なら盗聴されうる (機密性なし)、途中で書き換えられうる (完全性なし)、差出人欄は詐称できる (真正性なし)、必ず届くとは限らない (到達保証なし) の四点をセットで覚える。
- なりすまし対策 — 差出人詐称 (なりすまし) を見破る手段は、送信者側の電子署名を受信者が検証する S/MIME や PGP、および SPF・DKIM・DMARC といった送信ドメイン認証。電子署名は改ざん検知と送信者の本人確認を同時に果たし、暗号化は盗聴対策という役割の違いも押さえておく。