問12
頻出度★★☆
技術ロードマップに関する記述のうち, 適切なものはどれか。
平成23年度 特別試験 ITパスポート試験 問12
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 12
不正解ア
「将来の方向性を示すものではない」が誤り。技術ロードマップの主眼は時間軸の右側、つまり将来にある。過去の技術の変遷を整理した技術史や、特許出願の動向をまとめた特許マップ、自社技術の強み弱みを整理した技術ポートフォリオといった現状分析は、ロードマップを作るための入力情報にはなるが、それ自体はロードマップではない。ロードマップは現状 (今持っている技術) と将来のあるべき姿 (事業戦略が要求する技術水準) との差 (ギャップ) を埋める道筋を描くものであり、将来の方向性を示すことこそが目的である。
不正解イ
「政府や行政では作成されない」が誤り。技術ロードマップは企業や業界団体だけのものではなく、公的機関も作成・公表している。日本でも経済産業省の技術戦略マップや NEDO (新エネルギー・産業技術総合開発機構) の技術開発ロードマップのように、国として重点的に投資すべき技術分野と到達目標を時系列で示し、国の研究開発投資の方向づけや産学官連携の指針として活用する例がある。作成主体は企業・産業界・政府・行政のいずれもあり得る。
不正解ウ
前半の「技術開発のマイルストーンを示す」は正しいが、後半の「市場動向に応じた見直しは行わない」が誤り。ロードマップが前提としている市場ニーズ、競合他社の動き、技術の進展速度、法規制などは時間とともに変化するため、実務では年1回程度など定期的に前提を検証し、内容を更新していく (ローリング方式)。一度作った図を固定したまま使い続けると実態と乖離し、かえって投資判断を誤らせる。見直しを織り込んで運用することがロードマップを有効に使う条件である。
- エ
正解 正解はエ。技術ロードマップとは、横軸に時間 (数年から十数年先の将来) をとり、縦軸に市場・製品/サービス・技術といった階層を並べて、事業戦略を実現するにはどの技術をいつまでにどの水準まで開発する必要があるかを一枚の図に描いたものである。MOT (Management of Technology、技術経営) で用いられる代表的なツールで、作成の出発点はあくまで事業戦略にある。すなわち、どの市場でどんな製品・サービスを提供して勝つかを先に決め、そこから逆算して必要な要素技術、開発課題、到達目標 (マイルストーン)、技術どうしの依存関係を時系列に配置していく。だからこそ技術ロードマップは技術者だけが読む設計資料ではない。経営者は研究開発投資の判断や経営資源の配分に、営業・マーケティング部門は製品計画や顧客への提案に、調達・人事部門は外部提携 (アライアンス) や人材育成の計画にこの図を使う。関係者全員が同じ図を見て将来像と時間軸を共有できること自体が価値であり、部門を横断する共通言語 (コミュニケーション手段) として機能する。したがって「事業戦略に基づいた技術開発戦略などを示すものであり, 技術者だけが理解すればよいものではない」と述べたエが適切である。
ここがポイント
- 技術ロードマップは、横軸に時間をとり、事業戦略から逆算して必要な技術の開発目標とマイルストーンを時系列に図示したもの。MOT (技術経営) の代表的なツールで、過去の整理ではなく将来の方向性を示し、現状の技術と将来必要な技術とのギャップを埋める道筋を描く点が核心である。
- 技術ロードマップは経営・営業・開発など関係者が将来像を共有するための部門横断のコミュニケーション手段であり、技術者専用の資料ではない。作成主体も企業や業界団体に限らず政府・行政に及び、市場動向や技術進展などの前提変化に応じて定期的に見直す (ローリング) 運用が前提となる。
用語