電子商取引のうち, オークションサイトでの取引など, 消費者がメーカや小売店以外の個人から商品を購入する形態はどれか。
平成24年度 春期 ITパスポート試験 問23
ストラテジ系ビジネスインダストリ › e-ビジネス
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
問23
頻出度★★☆
解説
問 23電子商取引 (EC) の分類は取引当事者の組合せで決まる
不正解ア
BtoB は Business to Business、すなわち企業と企業の間の電子商取引を指す。部品メーカと組立メーカの受発注や、企業間の電子調達 (eマーケットプレイス) などが該当する。設問では買い手が消費者、売り手も個人であり、企業間取引ではないので誤り。
不正解イ
BtoC は Business to Consumer、すなわち企業 (メーカや小売店) が消費者に商品・サービスを販売する形態で、ネットショップや通販サイトが典型例である。設問は「メーカや小売店以外の個人から購入する」と明示して事業者からの購入を除外しているので、BtoC ではない。
不正解ウ
BtoG は Business to Government、すなわち企業と行政機関 (政府・自治体) の間の取引を指し、電子入札や電子調達などが該当する。設問には行政機関がまったく登場せず、売り手は個人なので当てはまらない。
- エ
正解 正解は「エ: CtoC」。CtoC は Consumer to Consumer の略で、消費者と消費者の間で行われる電子商取引を指す。設問の取引は、買い手が「消費者」、売り手が「メーカや小売店以外の個人」、つまり事業者ではない一般の個人である。両当事者がともに消費者 (C) なので、この形態は CtoC に分類される。例示されているオークションサイトは、出品者も落札者も個人であることが多く、CtoC の典型例である。フリーマーケットアプリなども同じ CtoC に当たる。電子商取引の分類は「誰が売り、誰が買うか」という当事者の組合せで決まる、と覚えるとよい。
ここがポイント
- 電子商取引 (EC) の分類は取引当事者の組合せで決まる。B=Business (企業)、C=Consumer (消費者)、G=Government (行政) を前に書いたものが売り手、後ろが買い手という形で、BtoB・BtoC・CtoC・BtoG などに分かれる。
- オークションサイトやフリーマーケットアプリのように、個人が出品し個人が購入する取引は CtoC の代表例。企業が運営するサイト上の取引であっても、売買の当事者が個人同士であれば CtoC と判断する。
用語