問59
頻出度★★★
ディジタル署名を用いることで可能なことはどれか。
平成24年度 春期 ITパスポート試験 問59
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 59
不正解ア
誤り。ディジタル署名は文書が改ざんされていないことと送信者が本人であることを確認するための仕組みであって、「どの暗号化方式を使ったか」を受信者に知らせる機能ではない。暗号化方式やアルゴリズムの取り決めは、ディジタル証明書の記載内容や通信プロトコル (SSL/TLS のハンドシェイクなど) の役目であり、署名そのものの目的ではない。
- イ
正解 正解は イ「署名された文書の改ざんの検出」。ディジタル署名では、送信者が文書全体からハッシュ値 (メッセージダイジェスト) を求め、それを自分の秘密鍵で暗号化したものを署名として文書に添付して送る。受信者は、添付された署名を送信者の公開鍵で復号して得たハッシュ値と、実際に受け取った文書から自分で計算し直したハッシュ値を比較する。文書が途中で 1 文字でも書き換えられればハッシュ値が変わり両者は一致しなくなるため、改ざんされた事実を受信者が検出できる。あわせて、送信者の公開鍵で正しく復号できることから「本人が署名した」ことの確認 (本人認証・否認防止) も可能になる。つまりディジタル署名が提供するのは完全性 (インテグリティ) と真正性の確認であり、その具体的効果が改ざんの検出である。
不正解ウ
誤り。「検出」と「防止」を取り違えた選択肢。ディジタル署名は、改ざんが起きたあとにそれを見破ることはできるが、第三者が通信途中で文書の中身を書き換える行為そのものを物理的に止めることはできない。署名はいわば封印の検査であって、書き換えを阻止する鍵ではない。この検出と防止の区別が本問の最大の狙いである。
不正解エ
誤り。ディジタル署名は文書本体を暗号化しないので、署名付きの文書はそのまま読める状態で送られる。したがって盗聴されれば内容は漏れてしまい、漏えいの防止 (機密性の確保) はできない。機密性を守りたい場合は、署名とは別に文書自体を共通鍵暗号や公開鍵暗号で暗号化する必要がある。
ここがポイント
- ディジタル署名の効果は「改ざんの検出」と「送信者の本人確認 (否認防止)」であり、改ざんの防止でも情報漏えいの防止でもない — 検出と防止を混同しないこと。
- 仕組みは、送信者の秘密鍵でハッシュ値を暗号化して添付 → 受信者が送信者の公開鍵で復号し、自分で計算したハッシュ値と照合。機密性が必要なら文書本体の暗号化を別に行う。
用語