問17
頻出度★★☆
BtoEの取引に該当するものはどれか。
平成25年度 春期 ITパスポート試験 問17
ストラテジ系ビジネスインダストリ › e-ビジネス
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 17
不正解ア
インターネットオークションで参加者が他の参加者から商品を購入する取引は、当事者がどちらも個人 (消費者) なので CtoC (Consumer to Consumer) である。企業と従業員の関係ではないので BtoE には当たらない。ネットオークションやフリマアプリは CtoC の代表例として押さえておくとよい。
- イ
正解 正解はイ。BtoE は Business to Employee の略で、企業 (Business) が自社の従業員 (Employee) を相手に、インターネットなどの電子的な仕組みを使ってサービスや商品を提供する形態を指す。イは「企業が自社の従業員に対し、インターネットを利用した社員向けの福利厚生、教育などのサービスを提供する」であり、提供する側が企業、受ける側が自社の従業員という当事者の組合せがそのまま BtoE に当てはまる。具体例としては、社員向けの e ラーニングによる教育研修、社内ポータルでの福利厚生メニューの申込み、社員割引価格での自社商品販売などがある。電子商取引 (EC) の分類問題は、まず「誰が誰に対して行っているか」を選択肢ごとに読み取り、その当事者の組合せを B (企業)・C (消費者)・E (従業員)・G (行政) のどれに置き換えられるかで判断するのが確実である。
不正解ウ
自動車メーカが世界中のベンダから部品や材料を調達する取引は、当事者がどちらも企業なので BtoB (Business to Business) である。電子調達や企業間の受発注はこの類型に入る。相手は自社の従業員ではなく社外の取引先企業なので BtoE ではない。
不正解エ
旅行会社が消費者向けにキャンペーン案内やチケットの予約販売を行う取引は、企業から一般の消費者への販売なので BtoC (Business to Consumer) である。ネットショップやオンライン予約サイトが典型例で、相手が自社の従業員ではない点で BtoE と区別される。
ここがポイント
- BtoE (Business to Employee) = 企業が自社の従業員を相手に行う電子的な商取引・サービス提供。社員向け e ラーニングなどの教育、福利厚生サービスの提供、社員向け割引販売などが該当する。
- 電子商取引 (EC) の類型は当事者の組合せで覚える。B=Business (企業)、C=Consumer (消費者)、E=Employee (従業員)、G=Government (行政)。BtoB=企業間の受発注・調達、BtoC=企業から消費者へのネット販売、CtoC=個人間のオークションやフリマ、BtoE=企業から自社従業員へ、BtoG (GtoB)=企業と行政の間の電子入札・電子申請。
用語