平成25年度 春期 ITパスポート試験 問18

※ この問題は、解説作成時の検算で公表解答を確認しきれませんでした。判定は IPA 公表の解答どおりです。

• ×不正解ア

  商品アイテムコードまで公的機関に申請して取得するとしている点が誤り。商品アイテムコードは自社商品を区別するための番号で、新商品を出すたびに登録機関へ申請していては運用が成り立たない。貸与されたメーカコードの範囲内でメーカ自身が割り当てる。

• ○イ

  正解 正解は イ。JAN コードは日本で使われる共通商品コード (国際的には GS1 の EAN に相当) で、標準タイプ 13 桁は「メーカコード (GS1 事業者コード)」＋「商品アイテムコード」＋「チェックディジット 1 桁」で構成される。このうちメーカコードは事業者を世界で一意に識別する部分なので、企業が勝手に決めることはできず、日本では一般財団法人流通システム開発センター (GS1 Japan) という公的な登録機関に申請・登録して貸与を受ける。一方、商品アイテムコードは貸与されたメーカコードの配下で「その事業者の何番目の商品か」を表す部分なので、事業者 (メーカ) が自社の商品ごとに自由に割り当てる。つまり「上位=申請して取得、下位=自社で割当て」という組合せになり、メーカコードは公的機関に申請して取得し、商品アイテムコードはメーカが割り当てる イ が適切である。

• ×不正解ウ

  メーカコードと商品アイテムコードの役割が逆になっている。事業者を一意に識別するメーカコードこそ公的機関からの貸与が必要であり、これをメーカが勝手に割り当てると他社と重複してコードの一意性が崩れる。

• ×不正解エ

  両方をメーカが割り当てるとしている点が誤り。メーカコードを各社が自由に決めると企業間で同じ番号が生じ、JAN コードが商品を世界で一意に識別するという前提が成立しなくなる。メーカコードは必ず登録機関に申請して取得する。