問100
頻出度★★★
電子商取引において, 注文した事実やその内容について否認されることを防止するために, 取引の相手に実施を依頼することとして, 最も適切なものはどれか。
平成31年度 春期 ITパスポート試験 問100
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 100否認防止（非否認）を実現する技術はディジタル署名
不正解ア
相手の PC に OS のログインパスワードを設定させるのは、その PC への不正アクセスを防ぐ本人認証・アクセス制御に過ぎない。誰がその注文を送ったかを証明したり、後からの否認を防いだりするものではないため、否認防止の手段にならない。
不正解イ
イントラネット内のウイルス対策は、マルウェア感染から環境を守る施策であり、注文データの送信者を証明したり内容の否認を防いだりする効果はない。否認防止とは目的が異なる。
- ウ
正解 正解はウ。設問の「否認されることを防止する」は、後から「そんな注文はしていない」と否定できないようにする性質＝非否認（否認防止）を求めている。ディジタル署名は、注文データを送信者の秘密鍵で署名し、受信側が対応する公開鍵で検証する仕組みで、①その署名を作れるのは秘密鍵を持つ本人だけ（本人性・送信元の認証）、②途中で改ざんされていないこと（完全性）を保証する。この二つが揃うため、送信者は後から注文の事実や内容を否認できず、まさに否認防止が実現できる。よって取引の相手に依頼すべきはウ。
不正解エ
注文データを暗号化して送るのは、盗聴されても内容を読めなくする機密性の確保が目的。暗号化だけでは「誰が送ったか」を証明できず、送信者が後から注文を否認するのを防げないため、否認防止の手段としては不適切。
ここがポイント
- 否認防止（非否認）を実現する技術はディジタル署名。送信者の秘密鍵で署名し公開鍵で検証することで、本人性・完全性を保証し、後からの否認を封じる。
- セキュリティは守る性質で使い分ける：機密性＝暗号化、本人認証／アクセス制御＝パスワード、環境の安全＝ウイルス対策、否認防止＝ディジタル署名。
用語