問100
頻出度★★★
電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき，信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて，送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして，適切なものはどれか。
令和2年度 ITパスポート試験 問100
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 100
- ア
正解 ディジタル署名を検証するには、署名に使われた秘密鍵に対応する公開鍵が「本当にその送信者本人のものか」を確かめる必要があり、その保証を与えるのが電子証明書です。信頼できる認証局 (CA) が発行した証明書なら、第三者である CA が本人性を審査・保証しているので受信側は相手を信頼できます。ところが送信者が自分で作成した自己署名証明書には、本人性を保証する第三者がいません。誰でも「私は○○です」と名乗る証明書を勝手に作れてしまうため、受信側は署名が正しくても、それが本当に正しい相手方から送られたものかを確認できません。したがって適切なリスクはアです。
不正解イ
盗み見 (盗聴) を防ぐのは通信内容の暗号化の役割で、ディジタル署名や電子証明書の種類とは関係ありません。証明書が自作か CA 発行かで、途中で盗み見られる危険性が変わるわけではないため誤りです。
不正解ウ
メールが途中で紛失するかどうかは通信経路や配送の信頼性の問題であり、署名に使う証明書の発行元とは無関係です。証明書を自作しても紛失リスクは高まらないため誤りです。
不正解エ
文字化けは文字コードの不整合など符号化の問題で起こるもので、電子証明書の種類とは関係ありません。自己署名証明書を使っても文字化けが起きやすくなることはないため誤りです。
ここがポイント
- ディジタル署名が保証するのは「本人性 (認証)」と「改ざん検知 (完全性)」であり、盗聴を防ぐ暗号化 (機密性) とは別物である。
- 電子証明書は公開鍵と持ち主の対応を保証するもので、信頼できる認証局 (CA) 発行なら第三者が本人性を保証するが、自己署名証明書は保証する第三者がおらず受信側がなりすましを見抜けない。
用語