問25
頻出度★★★
ブロックチェーンを適用した事例として, 最も適切なものはどれか。
令和7年度 ITパスポート試験 問25
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 25
- ア
正解 ブロックチェーンは、取引データをハッシュで連鎖させて複数ノードで分散管理する技術で、一度記録したデータを後から改ざんしにくく、多数のノードが同じ台帳を共有するため不整合(二重計上など)も起こりにくいことが最大の特長です。選択肢アは「取引の改ざんや不整合の発生を防止すること」を目的として、従来の社債に代わるデジタル社債(セキュリティトークン)を電子的手段で発行する事例であり、まさにブロックチェーンの強み(改ざん耐性・整合性確保)を活かした適用例といえます。よってアが最も適切です。
不正解イ
注文受付の応答時間を1秒以上から1秒未満へ短縮するのは、システムの処理性能・低レイテンシ化の改善であり、ブロックチェーン特有の改ざん耐性や分散台帳とは関係がありません。むしろブロックチェーンは合意形成(コンセンサス)に時間がかかり高速応答が苦手な技術なので、適用事例としては不適切です。
不正解ウ
出発1時間前まで何回でも予約変更できるサービスは、予約システムの仕様・顧客サービス上の工夫であり、ブロックチェーンを使う必然性がありません。改ざん防止や分散台帳という技術特性が活かされる場面ではないため不適切です。
不正解エ
大量の画像や会議音声をデータベースに保存して検索できるようにするのは、データベース構築やデータ活用(検索システム)の事例であり、ブロックチェーンではありません。データの一元保存・検索が目的で、改ざん耐性や分散合意を必要としないため不適切です。
ここがポイント
- ブロックチェーンは取引データをハッシュで連鎖させ複数ノードで分散共有する技術で、改ざんが極めて困難で取引の不整合を防げる点が核心。デジタル社債(セキュリティトークン)など、改ざん防止・整合性確保が価値となる用途が典型的な適用例。
- 単なる処理高速化・サービス改善・データベース検索はブロックチェーンの特性(改ざん耐性・分散台帳)を必要とせず、適用事例とは言えないことを見分ける。
用語