問74
頻出度★☆☆
OSS (Open Source Software) に関する記述のうち, 適切なものはどれか。
平成23年度 特別試験 ITパスポート試験 問74
テクノロジ系ソフトウェア › オープンソースソフトウェア
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 74
不正解ア
誤り。OSS のライセンスが規定するのはソフトウェア本体の利用・改変・再頒布の自由であって、それに付随する役務までは規制しない。インストール代行、導入コンサルティング、導入後の保守・問合せ対応といったサポートサービスを有料で提供することは何ら禁じられておらず、むしろ OSS を扱う企業の代表的な収益モデルになっている。「有料にしてはならない」という制約は存在しない。
不正解イ
誤り。OSS の開発・改良に誰が携わるかについて、ライセンスや OSD は一切制限を設けていない。個人のボランティアだけでなく、企業が業務として自社の技術者を投入して開発・改良に参加することも普通に行われており、Linux カーネルをはじめ主要な OSS の多くは企業所属の開発者の貢献で成り立っている。「ボランティアとして携わらなければならない」という要件はない。
不正解ウ
誤り。OSS に求められるのは「ソースコードが入手可能であること」であって、「インターネットからダウンロードできること」という配布手段の限定ではない。ソースコードを DVD などの媒体に収めて実費程度で提供する形でも要件を満たす。入手可能性の確保という本質を、特定の配布経路の義務にすり替えている点が誤りである。
- エ
正解 エが正しい。OSS の「オープン (自由)」とは価格が無料という意味ではなく、ソースコードが公開され、利用・改変・再頒布が自由に行えるという意味である。オープンソースの定義 (OSD) は、再頒布を制限してはならないと定める一方で、頒布時に対価を受け取ることを禁じてはいない。したがって、OSS を CD-ROM やパッケージ製品、サポート付きディストリビューションとしてまとめ、有料で再頒布することは認められる。実際に、Linux ディストリビューションを有償の商用製品として販売する企業は多数存在する。ただし有料で再頒布する場合でも、受け取った側に対してソースコードを入手できるようにし、同じ自由 (利用・改変・再頒布) を引き継がせなければならない点が条件となる。
ここがポイント
- OSS の「自由 (フリー)」は無償という意味ではなく、ソースコードが公開され、利用・改変・再頒布が自由であることを指す。有料での再頒布やサポートの有償提供は認められている。
- オープンソースの定義 (OSD) が縛るのはソースコードの公開と自由の継承であり、開発主体 (企業かボランティアか)・配布手段 (インターネットか媒体か)・価格 (有償か無償か) は縛らない。
用語