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平成26年度 春期 ITパスポート試験 問86

この問題の解説と、これまでの解答の記録です。

問86
頻出度★★☆

M社は,テレビ番組で商品を紹介し,電話で注文受付を行う通信販売の会社である。M社は,一部地域を除き,東日本エリアと西日本エリア向けに別々のテレビ番組を放送し,地域に関連した商品を紹介して,東西それぞれの電話受付センタで注文受付を行っている。 M社では来年度の施策として,売上増加を目的に,全国ネットのテレビ番組に変更して新たに数量限定の商品を特別価格で提供する特売コーナを設けることと,運用コスト削減を目的に,電話受付センタを1か所に集約することを計画している。 M社の企画部門のYさんは,運用管理部門から電話受付センタの運用データを,販売部門から商品情報をそれぞれ入手し,M社で計画している施策について,実施した場合の効果を〔効果予測する項目〕に従って検討するように上司から指示された。 また,入手する運用データ及び商品情報は社外秘の情報であり,M社の社外秘の情報の取扱いを定めた〔データ管理要領〕に従って取り扱うように指示された。 〔効果予測する項目〕 来年度の施策による効果を,次の項目について試算する。 ① 電話受付センタを集約することで削減可能なオペレータ数と削減費用 ② 特売コーナの新設で増加する利益 なお,来年度の施策によって1日の平均電話受付件数は,現在の東西の両電話受付センタで受け付けている件数の合計の5%増になるものとする。 〔データ管理要領〕 データを受領した場合,データの格納された媒体の種類,媒体の個数,受領日,使用目的,使用期間,保管方法,廃棄・返却予定日をデータ管理簿に記載し,後日,受領したデータの取扱内容を追跡可能にすること。 Yさんは,電話受付センタにおける時間別の電話受付件数と時間別に必要なオペレータ数の関係について,現状から施策実施後の試算値を求めるために,図1のワークシートを作成した。セルI4~I15には〔受付状況〕を基に施策実施後の受付件数によってオペレータ数を求めるための計算式を入れてある。 図1のaに表示される値はどれか。ここで,オペレータ数は,電話を受け付けるのに必要な時間別の要員数である。 〔受付状況〕 (1) 現状の時間別の受付件数は,過去1年間の平均である。 (2) 施策実施後の時間別の受付件数及びオペレータ数は,試算値である。 (3) 注文の受付に掛かる時間は1件当たり平均8分である。

ABCDEFGHI
1現状のデータ施策実施後の試算値
2時間受付件数(件)オペレータ数(人)受付件数(件)オペレータ数(人)
3東西合計東西合計
49:00~40387866128211
510:00~44428666129113
611:00~42408266128712
712:00~6260122981712918
813:00~686813610102014320
914:00~66761429112015020
1015:00~748415810122216623
1116:00~888217012112317924
1217:00~868817412122418325
1318:00~808016011112216823
1419:00~787615411112216222
1520:00~21:007674150111021158a
16合計80480816121131142271698

注記 行16のオペレータ数の合計値は,時間別のオペレータ数の延べ人数である。    網掛けの部分は,表示していない。 図1 時間別の電話受付件数とオペレータ数

出典 平成26年度 春期 ITパスポート試験 問86
解説

問 86

  • 不正解ア

    20は、参照するセルを間違えて「現状の合計」D15の150件で計算した場合の値です(150 ÷ 7.5 = 20)。設問は施策実施後のオペレータ数を問うており、I列の計算式が基にするのは同じ行のH列(施策実施後の受付件数)158件です。実際、H9が150件の行のI9はちょうど20になっており、20は「150件のときの答え」であって158件のときの答えではありません。

  • 不正解イ

    21は、158 ÷ 7.5 = 21.07… を切り捨ててしまった値です(または現状の合計オペレータ数G15の21をそのまま転記した値)。人員数は不足があってはならないため切り上げが必要で、21人では処理能力が 21 × 7.5 = 157.5件 にとどまり、158件をさばききれません。0.07人分でも不足すれば1人追加が必要になる、というのがこの問題の要点です。

  • ウ

    正解 正解は「ウ」の22人です。 手順1: オペレータ1人が1時間に処理できる件数を求めます。〔受付状況〕(3)より受付1件当たり平均8分なので、1時間(60分)では 60 ÷ 8 = 7.5件 を処理できます。 手順2: a はセルI15、すなわち「20:00〜21:00」の施策実施後のオペレータ数です。同じ行の施策実施後の受付件数はセルH15の158件です(現状の合計150件ではない点に注意)。 手順3: 必要な人数は 158 ÷ 7.5 = 21.07… 人。人数は整数でなければならず、21人では 21 × 7.5 = 157.5件 しか受け付けられず158件をさばけません。したがって切り上げて22人が必要です。 検算: この「受付件数 ÷ 7.5 を切り上げ」という計算式は、すでに表示されている他の行すべてと一致します。たとえばI4は 82 ÷ 7.5 = 10.93…→11、I5は 91 ÷ 7.5 = 12.13…→13、I9は 150 ÷ 7.5 = 20.0→20、I12は 183 ÷ 7.5 = 24.4→25、I14は 162 ÷ 7.5 = 21.6→22 となり、図の値と完全に一致します。よって a = 22 です。

  • 不正解エ

    23は、必要人数を1人多く見積もった過剰な値です。23人の処理能力は 23 × 7.5 = 172.5件 で、158件に対して大幅な余剰になります。図中で23人となっているのはH列が166件(I10)や168件(I13)の行であり、22 × 7.5 = 165件 を超える受付件数のときに初めて23人が必要になります。158件はこの水準に達していません。

ここがポイント
  • 表計算ソフトの計算式の読み取り: 空欄セルの値は、同じ列の他の行に共通して成り立つ計算規則を見つけて当てはめる。ここではI列=ROUNDUP(H列 ÷ 7.5)であり、参照元が同じ行のH列(施策実施後の受付件数)であることを取り違えないことが鍵。
  • 要員数(キャパシティ)計算と切り上げ: 1件8分 → 1人1時間当たり 60 ÷ 8 = 7.5件 という単位換算を行い、必要人数=件数 ÷ 1人当たり処理件数。人数のように分割できない資源は、端数が出たら必ず切り上げる(切り捨てると処理能力が不足する)。
用語

解答の記録