問44
頻出度★★★
業務処理時間の短縮を目的として，運用中の業務システムの処理能力の改善を図った。この改善が有効であることを評価するためにシステム監査を実施するとき，システム監査人が運用部門に要求する情報として，適切なものはどれか。
令和元年度 秋期 ITパスポート試験 問44
マネジメント系システム監査 › システム監査
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 44システム監査は客観的な監査証拠に基づいて判断する
- ア
正解 改善の目的は「業務処理時間の短縮」であり、監査人はその改善が本当に効果を上げたかを客観的に評価しなければならない。処理能力（性能）が向上したか否かは、改善前後の応答時間・処理件数（スループット）・CPU やメモリの使用率といった実測値を比べて初めて判断できる。これらの実績値を記録したものが「稼働統計資料」であり、性能改善の有効性を裏づける監査証拠として最も適切である。したがって、運用部門に要求すべき情報は「ア 稼働統計資料」となる。
不正解イ
「システム運用体制」は誰がどの役割で運用するかという組織・分担の枠組みを示すもので、処理時間が実際に短縮されたかどうかの性能の実績は分からない。有効性評価の証拠にならない。
不正解ウ
「システム運用マニュアル」は運用手順を定めた文書であり、手順の適切さは示せても、改善によって処理能力が向上したかという実測結果は含まない。効果の評価には使えない。
不正解エ
「ユーザマニュアル」は利用者向けの操作説明書であり、システムの性能や処理時間の実績とは無関係。処理能力改善の有効性を評価する資料にはならない。
ここがポイント
- システム監査は客観的な監査証拠に基づいて判断する。性能改善の「有効性」を評価するには、改善前後の稼働実績（応答時間・スループット・資源使用率）を記録した稼働統計資料が必要。
- 体制・手順・利用者向け説明などの文書は「どう運用するか」を示すに過ぎず、「実際に性能が向上したか」という定量的な効果の裏づけにはならない。
用語