電化製品を製造している G 社では,新たに開発した製品 H の発売を予定しており,その製造方法及び販売計画について検討を行っている。 製品 H の製造方法として案 A と案 B の二つの案が検討されていて,それぞれの案の固定費と変動費は表1のようになると見込んでいる。 表1 案Aと案Bの固定費と変動費の見込額
| 固定費(万円/月) | 変動費(万円/台) | |
|---|---|---|
| 案A | 1,400 | 6 |
| 案B | 2,000 | 5 |
製品 H の月当たり製造台数と,固定費と変動費を合計した製造原価の関係は,図1のグラフのように表すことができる。 図1 製造台数と製造原価の関係(横軸=製造台数,縦軸=製造原価(万円)。製造台数 0 のとき案Aは 1,400 万円,案Bは 2,000 万円から始まり,案Aの直線の傾きが案Bより大きいため,両者は途中で交差し,それより右側では案Bが案Aより下になる。) 製品Hには, 社外から仕入れている部品Jが使われている。この部品Jの仕入価格が来月から値上がりする可能性が出てきた。部品Jが値上がりし, 製造方法として案Bを採用する場合, 図1の製造台数と製造原価のグラフはどのようになるか。 ここで, 元の製造台数と製造原価の関係を実線で, 部品Jの仕入価格が値上がりした場合の関係を破線で示す。