問21
頻出度★★☆
競争優位を形成するための経営戦略の一つとして, インターネットを使った電子商取引の活用がある。電子商取引のうち, B to C に当たるものはどれか。
平成23年度 秋期 ITパスポート試験 問21
ストラテジ系ビジネスインダストリ › e-ビジネス
この問題の解説と、これまでの解答の記録です。
解説
問 21電子商取引 (EC) は取引主体の組合せで分類する
不正解ア
一般消費者が出品するオークションサイトは、売り手も買い手も一般消費者なので CtoC (Consumer to Consumer) にあたる。サイトを運営しているのは企業だが、運営者は取引の場 (プラットフォーム) を提供しているだけで、商品を売っている当事者ではない。取引の主体で見ると C から C への取引であり、BtoC ではない。
- イ
正解 正解は「イ 一般消費者向けのインターネット通販サイト」。電子商取引 (EC) は、取引の送り手と受け手が「企業 (Business)」「消費者 (Consumer)」のどちらなのかで分類され、BtoC とは Business to Consumer、すなわち企業が一般消費者を相手に行う取引を指す。イは、サイトを運営して商品を売るのが企業側、買うのが一般消費者なので、まさに B から C への取引にあたる。いわゆるネットショップ・オンラインショッピングモールがこれで、店舗を持たずに販売する無店舗販売の代表例でもある。時間や場所の制約を受けずに広い商圏の消費者へ直接販売でき、店舗コストを抑えられる点が、競争優位を形成する経営戦略として EC が活用される理由になっている。
不正解ウ
他企業への原材料販売などの企業間取引サイトは、売り手も買い手も企業なので BtoB (Business to Business) にあたる。受け手が一般消費者ではなく企業である点が BtoC との決定的な違いで、電子調達や企業間の受発注がこれに含まれる。取引 1 件あたりの金額が大きく継続的な取引になりやすいという特徴も、BtoC とは異なる。
不正解エ
福利厚生目的の自社従業員向け社内販売サイトは、企業が自社の従業員を相手にするので BtoE (Business to Employee) にあたる。買い手は個人ではあるが、不特定多数の一般消費者ではなく「自社の従業員」という閉じた対象に限定されている点が BtoC と異なる。社外に開かれた市場での取引ではないため、BtoC には該当しない。
ここがポイント
- 電子商取引 (EC) は取引主体の組合せで分類する。B=Business (企業)、C=Consumer (一般消費者)、E=Employee (従業員)、G=Government (行政) と覚え、「前が売り手・後ろが買い手」と読む。BtoC=企業から一般消費者 (ネット通販)、BtoB=企業間 (電子調達・企業間受発注)、CtoC=消費者間 (ネットオークション・フリマ)、BtoE=企業から自社従業員 (社内販売)、GtoC=行政から住民 (電子申請)。
- 分類を見分けるコツは、サイトの運営者ではなく「実際に売買している当事者は誰か」で判断すること。オークションサイトは企業が運営していても出品者・落札者がともに消費者なので CtoC であり、運営企業は場を提供するプラットフォーマーにすぎない。この視点を持つと、ア (CtoC) と イ (BtoC) を確実に区別できる。
用語